地震と防災対策

先日早朝の地震には驚きました。
緊急地震速報が鳴り、即座に津波警報が発令されるなど、関東以北の地域では、東日本大震災以来の緊張に包まれた方も多くいらした様です。
未曽有の大震災から5年超の歳月が過ぎ、穏やかな生活が徐々に取り戻されてくるに従い、当時の記憶が次第に薄れてきている感じも否めないと思います。
東日本大震災以降も、日本の各地で大きな地震が相次いで起きているのが現状です。
世界でも稀にみる地震国である日本では、これまでも幾度か地震活動が活発になる活動期と穏やかになる静穏期を繰り返してきました。
地震活動が活発になる時期は数百年の周期で起きているという事実が当時の生活や歴史を記録した文献、あるいは自然科学の研究にて明らかになってきています。
そして近年、日本列島は活動期に入ったと警鐘をならす研究者や専門家が多くおります。
ここ10年間の日本で発生した主な大きな地震では、平成19年3月の能登半島地震、平成19年7月の新潟中越沖地震、平成20年6月の岩手・内陸地震、平成23年3月東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)、平成25年4月の淡路島付近地震、平成26年11月長野県北部地震、平成28年4月熊本地震、平成28年10月鳥取西部地震、これらは全て被害地震ですが、この他にも多くの地震が起きています。
地震と共存しているといっても過言でない日本では、予知も含めた地震研究が進んでおりますが、現状における予知や予測は困難であるとされています。それを裏付けるかのように、30年以上も前から指摘されており、明日起きてもおかしくはないと言われ続けている「東海地震」は未だ発生には至っておりません。
一方で、従来の地震研究とは異なったアプローチによる研究も進んでいます。GPSを用いた予知、大気中のランドン濃度の観測データに基づく予知、FM電波を用いた予測など、学術研究として確立されているものではないのですが、注目すべき研究ではあります。
従来の地震研究や新たな視点からの研究でも、日本周辺の太平洋沖や日本列島内陸での大きな地震の発生がいくつか危惧されていますが、このような予知や予測は外れて欲しく、杞憂に終わってほしいと願うものです。
しかし、大きな地震の発生に伴う大きな揺れに見舞われると、身動きが取れず、動揺と不安から正常な判断ができなくなる可能性が高まります。一時的なパニックから、多くの人が一斉に規律なき行動に出ると、避難さえ困難にさせる恐れもあります。
いざという時の為に、避難場所までの避難手段や経路確認、離れている家族との連絡手段、近隣に高齢者がいるような場合の声掛けの手順、帰宅難民と化す恐れがある場合の対策、ライフラインが機能停止した際の対応など、常日頃から防災意識や対策を高めておく必要があると思います。


By epAdmin|2016年11月24日|2016年,ニュースリリース|


Page Top